「人財」は企業活動の今後を左右する重要な位置付けであり、最大の経営資源であるとの認識に立ち、長期経営計画実現のために目指すべき人財像「自律創造人財」育成に向け、計画的・継続的に人財を育成しています。
自律創造人財の創出に向けた具体的な取り組みとして、自律創造人財に求める要素から紐解いたコアスキルと、当社グループのコアコンピタンスに沿った事業領域において必要となるテクニカルスキルを明確にし、現従業員の保有スキルを可視化する全社共通のスキルマップを展開しています。今後は、事業戦略に基づき、優先度の高いテクニカルスキルを特定し、優先度の高いスキルを保有する従業員が不足している場合には充足に向けた取り組みも並行して整備していきます。
DX教育については、全従業員の基礎教育と一部業務に必要な専門教育の両面で2022年度より積極的に展開しています。国内全グループ会社の全従業員を対象としたデジタルリテラシー教育を皮切りに、2023年度は、デジタル活用による業務改善を推進するため、ノーコードツール開発者育成を展開し、デジタルで業務改善を推進できるノーコードツール開発者が年間100名以上輩出できる教育体制を構築しました。今後は、業務改善から業務変革への拡大と、事業変革を目指し、教育施策を展開していきます。
実際の業務を通して必要な技術や知識を職場で身につけるOJT（On the Job Training）を基本として、職場を離れて新たな技術・知識・スキルを身につけるOFF-JT（Off the Job Training）もおこなっています。OFF-JTでは、各階層・役割に応じて必要な知識・スキルを身につける階層別教育や、専門教育として、DX教育、品質教育、環境・安全衛生教育、ものづくり教育、グローバル教育、キャリア支援など幅広い教育プログラムがあります。
2023年度は、延べ 42,238名の従業員が受講しました。
当社グループの将来を担うコアポジションの人事は、経営会議で議論されています。
また、次世代経営層を対象とした選抜の育成施策を実行し、姿勢や思考、知識の習得を進めています。さらに、サクセッションプランとして、重要ポジションの後継者候補を、 「今すぐ」「1～3年後」「5年後」の各時間軸で明確化しています。コアなポジションに最適な人財を配置して、組織パフォーマンスの最大化を計画的に推進します。
経営陣を対象として、次期経営チーム（次期経営会議メンバー）を担う人財が経営に必要となるコンピテンシーや視点視座を養うことを目的とした当社独自の経営人財育成プログラム「経営スパーリング道場」を実施しています。
経営スパーリング道場は、次期経営チームに求められる姿勢や思考の醸成はもちろんのこと、経営者として備えるべき知識（経営哲学、ESG、データサイエンス、地政学等を含む）についても習得することを目的としています。
グローバルにビジネスが拡大する中で、すべてのグループ会社から次世代経営を担う人財を発掘し育てていく「グローバル次世代経営人財育成プログラム」を2016年から開講しています。
国籍に関係なく人財を採用・登用し、その一人ひとりが活躍できるような機会・環境づくりをおこなうこのプログラムは、幕末に多彩な人財を輩出した松下村塾の発祥地（山口県萩市）にちなんで「HAGI」と名づけ、会長の尾堂が塾長となっています。HAGIは、全社視点の実践を重視した相互に学び合う塾として継続的に開講しており、将来の当社グループを担う志と使命感を持った人財を育成して輩出しています。
日本国内の人財については、HAGIの一歩手前の人財を選抜して「日特ビジネススクール」を開講しています。日特ビジネススクールでは、論理思考の強化、経営戦略、マーケティング、プレゼンなどの知識やスキルの習得、実例に基づくケーススタディなどのプログラムを用意し、特に心技体について、リーダーとしての育成をおこなっています。
管理職を育成するため、管理職としての取り組み姿勢を振り返る機会や、自職場の状況を客観的に見る機会を設けています。
2018年度に役員から部長職クラスを対象として実施してきた360度サーベイを、2020年度から課長職クラスまで拡大し、継続しています。
サーベイでは、進取性や理知性、責任性などのリーダーシップの発揮を支える取り組み姿勢と、回避性などリーダーシップの発揮を阻害する恐れのある気をつけたい取り組み姿勢について調査し、本人の自覚と周囲が見ている姿とのギャップを観ています。結果は、本人にフィードバックし、「自分自身を観る」ことを意識してもらう仕組みとしています。
サーベイでは、対象者の行動に対する回答結果より、意識や心構え等の取り組み姿勢が分析されます。対象者本人の自覚と周囲が見ている姿とのギャップを観ています。サーベイ結果は、対象者本人にフィードバックし、「自分自身を見る」ことを意識してもらうと共に、組織の為に行動改善してもらう仕組みとしています。
職場エンゲージメント見える化ツールを導入しました。このエンゲージメント数値は、組織や仕事に対して貢献意欲をもって取り組んでいるかを数値化したもので、各職場のライン長が確認でき、数値を見て自組織のマネジメントの強弱を意識することに役立ててもらう仕組みとしています。エンゲージメントを高めるためのツールとして1on1ミーティング（上司と部下の対話を通じた自律型人財の育成施策）研修を実施しています。