Resolution of Social Issues 社会的課題解決

社会的課題の解決に寄与する技術・製品・事業

社会的課題の解決に寄与する技術・製品・事業の開発

社会的課題の解決に寄与する技術・製品・事業

当社グループは、社会的課題の解決に資する新たな価値を共創・提供することを目指し、社会の要請を捉えて、技術・製品・事業を通じて持続可能な社会に貢献します。

製品

燃料電池

リバーシブル SOC システム

無鉛圧電セラミックス

ソリューション

センシングIoT

さまざまなモノがインターネットを通じて有機的につながるIoT(Internet of Things)時代において、センシング技術が果たす役割はますます重要度を増しています。
当社の幅広いセンシング技術とIoTを組み合わせることで、自動化、最適化、汎用化などによる事業の効率向上に役立てていきます。

<水質センシングシステム>

カーボンニュートラル・アズ・ア・サービス(Carbon Neutral as a service)

カーボンニュートラル社会の実現に貢献するため、メタネーション関連技術(セラミックの固体電解質を応用した水素製造技術や酸素濃縮装置の技術を応用したCO2回収技術)の開発を進めています。

<地域CCU>

CVCファンド(Corporate Venture Capital Fund)

PEGASUS TECH VENTURES COMPANY VI, L.P.

新規事業創出の注力領域である「Smart Health」「Decentralized Utility」「Smart Mobility」の領域で新規事業創出を加速していくためには、最先端の技術・ビジネスモデル・アイディアを持ったベンチャー企業との連携が必要と考え、2021年に米国シリコンバレーを拠点するペガサス・テック・ベンチャーズと共同運営のCVCファンドを設立しました。

水素の森(SUISO no MORI)

2024年にグローバル・ブレイン株式会社と共同でCVCファンドを設立しました。水素・炭素循環社会の早期実現への貢献を目指し、それらに関連するスタートアップへの投資支援をおこなうとともに、小牧工場内に実証フィールドSUISO no MORI hubを設置し、スタートアップの技術開発・成長支援をおこないます。

産学連携

日本特殊陶業-産総研 カーボンニュートラル先進無機材料連携研究ラボ

2022年に産総研材料・化学領域内に「日本特殊陶業-産総研 カーボンニュートラル先進無機材料連携研究ラボ」を設立しました。「環境・エネルギー」や「モビリティ」の分野において、日本特殊陶業にて培った無機材料技術、粉体・粉末冶金技術と、産総研が有する最先端の機能性材料開発技術、触媒開発技術、DXによる材料開発技術などを融合、カーボンニュートラルに関わる先進材料の開発を進めていきます。

日本特殊陶業 × 東北大学 MIRAI no ME 共創研究所

2024年、日本特殊陶業と東北大学は、革新的な次世代セラミックスの創出を目指した共同研究の推進、統括を目的として「日本特殊陶業 × 東北大学 MIRAI no ME 共創研究所」を設置しました。
日本特殊陶業の強みであるセラミックスの研究開発と実用化の知見とともに、社会課題の解決に貢献する“新奇”セラミックスの早期提案と社会実装を加速します。

社会的課題を解決するテーマの探索と調査

社会の要請を捉えるため、さまざまなや団体やプロジェクトに参画し、社会的課題の解決に資する新たなテーマを探索・調査しています。

Hydrogen Council(水素協議会)

Hydrogen Councilは、エネルギーの移行に向けた水素技術の重要な役割について長期的ビジョンを示す、CEOレベルのグローバルなアドバイザリー機関です。当社はサポーティングメンバーとして参画しています。

MATSURI(まつり)

MATSURIとは、光合成を活用した藻類の生産を通じてカーボンニュートラル実現を推進する企業連携型プロジェクトです。多種多様な業界からさまざまな企業が参加し、藻類培養に関わる設備の開発や物流網の整備、商品の開発・販売など、藻類の生産から販売に至る全ての役割においてパートナー企業が事業を展開し、一体となって藻類産業の構築を目指しています。

eFuel Alliance

eFuel Allianceは、地球温暖化防止に貢献するeFuelを確立・普及させ、世界中で受け入れられるようにすることを目標とする団体です。

  • eFuelとは:二酸化炭素(CO2)と水素(H2)を合成して製造された燃料を合成燃料といい、そのうち特に、再生可能エネルギー由来の水素を用いた合成燃料を「e-fuel」といいます。大気中のCO2を原料としているため、e-fuelを燃焼しても大気中のCO2は増加しません。

水素バリューチェーン推進協議会(JH2A)

水素バリューチェーン推進協議会は、サプライチェーン全体を俯瞰し、業界横断的かつオープンな組織として水素社会の早期実現を目指す団体です。社会実装プロジェクトの推進や政策提言を通じて、日本の水素エネルギー普及に貢献しています。

日本特殊陶業株式会社