| 項目 | 掲載ページ | |
|---|---|---|
| GRI 2: 一般開示事項 2021 | ||
| 1.組織と報告実務 | ||
| 2-1 | 組織の詳細 | ・会社概要 |
| 2-2 | 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 | ・報告範囲 |
| 2-3 | 報告期間、報告頻度、連絡先 | ・報告範囲 |
| 2-4 | 情報の修正・訂正記述 | ー |
| 2-5 | 外部保証 | ・環境＞事業による環境負荷 |
| 2.活動と労働者 | ||
| 2‑6 | 活動、バリューチェーン、その他の取引関係 |
・会社案内＞会社概要 ・事業紹介 ・企業情報＞グローバルネットワーク ・適正な調達＞サプライチェーンマネジメント ・「統合報告書2024」CSR・サステナビリティ調達 |
| 2‑7 | 従業員 |
・サステナビリティデータ＞グローバル人財マネジメント ・サステナビリティデータ＞ダイバーシティ |
| 2-8 | 従業員以外の労働者 | ・サステナビリティデータ＞グローバル人財マネジメント |
| 3.ガバナンス | ||
| 2-9 | ガバナンス構造と構成 | ・コーポレート・ガバナンス＞コーポレート・ガバナンスの体制 |
| 2-10 | 最高ガバナンス機関における指名と選出 | ・コーポレート・ガバナンス＞コーポレート・ガバナンスの体制 |
| 2-11 | 最高ガバナンス機関の議長 | ・コーポレート・ガバナンス＞コーポレート・ガバナンスの体制 |
| 2-12 | インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 | ・優先的に取り組む課題 |
| 2-13 | インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 | ・サステナビリティ経営 |
| 2-14 | サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | ・サステナビリティ経営＞CSR・サステナビリティ推進体制 |
| 2-15 | 利益相反 | ・コーポレート・ガバナンス＞社外取締役の役割および独立性 |
| 2-16 | 重大な懸念事項の伝達 |
・サステナビリティ経営＞CSR・サステナビリティ推進体制 ・リスクマネジメント＞推進体制 |
| 2-17 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 |
・サステナビリティ経営＞CSR・サステナビリティ推進体制 ・コーポレート・ガバナンス＞役員トレーニング |
| 2-18 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンス評価 | ・コーポレート・ガバナンス＞取締役会の実効性評価 |
| 2-19 | 報酬方針 | ・コーポレート・ガバナンス＞取締役の報酬等 |
| 2-20 | 報酬の決定プロセス | ・コーポレート・ガバナンス＞取締役の報酬等 |
| 4．戦略、方針、実務慣行 | ||
| 2-21 | 年間報酬総額の比率 | ー |
| 2-22 | 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 | ・サステナビリティ＞トップメッセージ |
| 2-23 | 方針声明 | ・人権の尊重 |
| 2-24 | 方針声明の実践 |
・人権の尊重 ・適正な調達 |
| 2-25 | マイナスのインパクトの是正プロセス | ・人権の尊重 |
| 2-26 | 助言を求める制度および懸念を提起する制度 |
・人権の尊重 ・コンプライアンス |
| 2-27 | 法規制遵守 |
・サステナビリティデータ（非財務情報）＞コンプライアンス ・コンプライアンス |
| 2-28 | 会員資格を持つ団体 | ・サステナビリティ＞参加するイニシアチブ |
| 5．ステークホルダー・エンゲージメント | ||
| 2-29 | ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ |
・サステナビリティデータ（非財務情報）＞ステークホルダーとのコミュニケーション ・ステークホルダーとのコミュニケーション |
| 2-30 | 労働協約 |
・ワーク・ライフ・バランス＞労働組合との関係 ・サステナビリティデータ（非財務情報）＞ワーク・ライフ・バランス |
| GRI 3: マテリアルな項目2021 | ||
| 3-1 | マテリアルな項目の決定プロセス | ・優先的に取り組む課題 |
| 3-2 | マテリアルな項目のリスト | ・優先的に取り組む課題 |
| 3-3 | マテリアルな項目のマネジメント | ・優先的に取り組む課題 |
| 項目 | 掲載ページ | |
|---|---|---|
| GRI 201： 経済パフォーマンス 2016 | ||
| 201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 | ・「有価証券報告書（第124期）」 |
| 201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | ・優先的に取り組む課題 ・ガバナンス＞リスクマネジメント ・TCFD提言に基づく情報開示 |
| 201-3 | 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | ・「有価証券報告書（第124期）」 |
| 201-4 | 政府から受けた資金援助 | － |
| GRI 202： 地域経済での存在感 2016 | ||
| 202-1 | 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別） | － |
| 202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | － |
| GRI 203： 間接的な経済的インパクト 2016 | ||
| 203-1 | インフラ投資および支援サービス | ・社会貢献 |
| 203-2 | 著しい間接的な経済的インパクト | － |
| GRI 204： 調達慣行 2016 | ||
| 204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | － |
| GRI 205： 腐敗防止 2016 | ||
| 205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | ・コンプライアンス＞腐敗行為の防止への取り組み |
| 205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | ・コンプライアンス＞腐敗行為の防止への取り組み |
| 205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | ・コンプライアンス＞腐敗行為の防止への取り組み |
| GRI 206： 反競争的行為 2016 | ||
| 206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | ・コンプライアンス＞競争法に関する取り組み |
| GRI 207： 税務 2019 | ||
| 207-1 | 税務へのアプローチ | ・適正な納税 |
| 207-2 | 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント | － |
| 207-3 | 税務に関するステークホルダーエンゲージメントおよび管理 | － |
| 207-4 | 国別の報告 | － |
| 項目 | 掲載ページ | |
|---|---|---|
| GRI 301： 原材料 2016 | ||
| 301-1 | 使用原材料の重量または体積 | ・事業による環境負荷 |
| 301-2 | 使用したリサイクル材料 | － |
| 301-3 | 再生利用された製品と梱包材 | － |
| GRI 302： エネルギー 2016 | ||
| 302-1 | 組織内のエネルギー消費量 | ・事業による環境負荷 ・サステナビリティデータ（非財務情報）＞環境関連データ |
| 302-2 | 組織外のエネルギー消費量 | － |
| 302-3 | エネルギー原単位 | － |
| 302-4 | エネルギー消費量の削減 | － |
| 302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 | － |
| GRI 303： 水と排水 2018 | ||
| 303-1 | 共有資源としての水との相互作用 | ・水資源の保全 |
| 303-2 | 排水に関連するインパクトのマネジメント | ・環境マネジメント＞環境法規制対応状況 |
| 303-3 | 取水 | ・水資源の保全＞水使用量の推移 |
| 303-4 | 排水 | ・事業による環境負荷 |
| 303-5 | 水消費 | ・水資源の保全 |
| GRI 304： 生物多様性 2016 | ||
| 304-1 | 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト | ・生物多様性の保全 |
| 304-2 | 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト | ・生物多様性の保全 |
| 304-3 | 生息地の保護・復元 | ・生物多様性の保全 |
| 304-4 | 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 | － |
| GRI 305： 大気への排出 2016 | ||
| 305-1 | 直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1） | ・サステナビリティデータ（非財務情報）＞環境関連データ |
| 305-2 | 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2） | ・サステナビリティデータ（非財務情報）＞環境関連データ |
| 305-3 | その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3） | ・サステナビリティデータ（非財務情報）＞環境関連データ |
| 305-4 | 温室効果ガス（GHG）排出原単位 | ・サステナビリティデータ（非財務情報）＞環境関連データ |
| 305-5 | 温室効果ガス（GHG）排出量の削減 | ・サステナビリティデータ（非財務情報）＞環境関連データ |
| 305-6 | オゾン層破壊物質（ODS）の排出量 | － |
| 305-7 | 窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物 | ・事業による環境負荷 |
| GRI 306： 排水および廃棄物 2016 | ||
| 306-1 | 排水の水質および排出先 | ・事業による環境負荷 |
| 306-2 | 種類別および処分方法別の廃棄物 | ・事業による環境負荷 |
| 306-3 | 重大な漏出 | ・環境マネジメント＞環境法規制対応状況 ・サステナビリティデータ（非財務情報）＞環境法規制の遵守状況 |
| 306-4 | 有害廃棄物の輸送 | － |
| 306-5 | 排水や表面流水によって影響を受ける水域 | － |
| GRI 307： 環境コンプライアンス 2016 | ||
| 307-1 | 環境法規制の違反 | ・環境マネジメント＞環境法規制対応状況 ・サステナビリティデータ（非財務情報）＞環境法規制の遵守状況 |
| GRI 308： サプライヤーの環境面のアセスメント 2016 | ||
| 308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー | － |
| 308-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 | ・適正な調達＞責任ある調達活動の推進 |
| 項目 | 掲載ページ | |
|---|---|---|
| GRI 401： 雇用 2016 | ||
| 401-1 | 従業員の新規雇用と離職 | ・サステナビリティデータ（非財務情報）＞グローバル人財マネジメント |
| 401-2 | 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 | － |
| 401-3 | 育児休暇 | ・ワーク・ライフ・バランス＞両立支援制度 ・サステナビリティデータ（非財務情報）＞ワーク・ライフ・バランス |
| GRI 402： 労使関係 2016 | ||
| 402-1 | 事業上の変更に関する最低通知期間 | － |
| GRI 403： 労働安全衛生 2018 | ||
| 403-1 | 労働安全衛生マネジメントシステム | ・労働安全衛生＞推進体制 |
| 403-2 | 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 | ・労働安全衛生＞推進体制 ・安全衛生＞RA（リスクアセスメント）の取り組み |
| 403-3 | 労働衛生サービス | ・健康増進 |
| 403-4 | 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション | ・労働安全衛生＞推進体制 |
| 403-5 | 労働安全衛生に関する労働者研修 | ・安全衛生＞教育・訓練・啓発の充実 |
| 403-6 | 労働者の健康増進 | ・健康増進 |
| 403-7 | ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 | ・労働安全衛生＞推進体制 ・安全衛生＞RA（リスクアセスメント）の取り組み |
| 403-8 | 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 | ・労働安全衛生＞推進体制 |
| 403-9 | 労働関連の傷害 | ・安全衛生＞労働災害の発生状況と報告手順 ・サステナビリティデータ（非財務情報）＞労働安全衛生 |
| 403-10 | 労働関連の疾病・体調不良 | ・健康増進 ・サステナビリティデータ（非財務情報）＞労働安全衛生 |
| GRI 404： 研修と教育 2016 | ||
| 404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 | ・人財の育成 ・サステナビリティデータ（非財務情報）＞人財の育成 |
| 404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | ・人財の育成 ・ダイバーシティ＞だれもが活躍し続けられる環境づくり |
| 404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | － |
| GRI 405： ダイバーシティと機会均等 2016 | ||
| 405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ | ・グローバル人財マネジメント ・サステナビリティデータ（非財務情報）＞グローバル人財マネジメント ・サステナビリティデータ（非財務情報）＞ダイバーシティ |
| 405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 | ・「有価証券報告書（第124期）」 |
| GRI 406： 非差別 2016 | ||
| 406-1 | 差別事例と実施した救済措置 | － |
| GRI 407： 結社の自由と団体交渉 2016 | ||
| 407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー | ・ワーク・ライフ・バランス＞労働組合との関係 |
| GRI 408： 児童労働 2016 | ||
| 408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | ・人権の尊重 |
| GRI 409： 強制労働 2016 | ||
| 409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | ・人権の尊重 |
| GRI 410： 保安慣行 2016 | ||
| 410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | － |
| GRI 411： 先住民族の権利 2016 | ||
| 411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | － |
| GRI 412： 人権アセスメント 2016 | ||
| 412-1 | 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 | ・人権の尊重 |
| 412-2 | 人権方針や手順に関する従業員研修 | ・人権の尊重 |
| 412-3 | 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 | － |
| GRI 413： 地域コミュニティ 2016 | ||
| 413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 | ・社会貢献 ・ステークホルダーとのコミュニケーション |
| 413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所 | － |
| GRI 414： サプライヤーの社会面のアセスメント 2016 | ||
| 414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー | ・適正な調達 |
| 414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 | ・適正な調達 |
| GRI 415： 公共政策 2016 | ||
| 415-1 | 政治献金 | ・コンプライアンス＞腐敗防止の取り組み ・サステナビリティデータ（非財務情報）＞コンプライアンス |
| GRI 416： 顧客の安全衛生 2016 | ||
| 416-1 | 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | － |
| 416-2 | 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | － |
| GRI 417： マーケティングとラベリング 2016 | ||
| 417-1 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 | ・環境配慮製品＞製品のライフサイクルでの環境配慮 |
| 417-2 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | － |
| 417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | － |
| GRI 418： 顧客プライバシー 2016 | ||
| 418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | － |
| GRI 419： 社会経済面のコンプライアンス 2016 | ||
| 419-1 | 社会経済分野の法規制違反 | － |